
自然災害が多い日本には、防災の日をはじめ防災にまつわる記念日が多く存在します。
この数十年を振り返ってみると、地震や洪水、台風、豪雪などの大きな災害がたびたび起きています。
自分の住む地域は大丈夫だろうと思っても、自然による災害はいつ・どこで・何が起こるかわかりません。
そのため学校や職場などで防災訓練が行われているように、家庭でも防災について考え、行動することは大切なことです。
今回は防災の日がなぜ9月1日になったのか、他にもある防災にまつわる日や行事について紹介します。
防災の日は具体的に何をすればよいのか、私たちができることについても解説しますので防災意識をより高めるためのきっかけになれば幸いです。
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防災の日とは

防災の日は、地震や津波、台風、豪雨、洪水、豪雪などの自然災害について理解を深めながら万が一に備えることの大切さを考える日です。
防災の日の定義
内閣府の防災情報ページでは災害の多い日本において「政府、地方公共団体等防災関係諸機関をはじめ、広く国民が、台風、豪雨、豪雪、洪水、高潮、地震、津波等の災害についての認識を深めるとともに、これに対する備えを充実強化することにより、災害の未然防止と被害の軽減に資するために、防災の日及び防災週間を設ける」と定義しています。
(1)政府、地方公共団体等防災関係諸機関をはじめ、広く国民が、台風、豪雨、豪雪、洪水、高潮、地震、津波等の災害についての認識を深めるとともに、これに対する備えを充実強化することにより、災害の未然防止と被害の軽減に資するため、「防災の日」及び「防災週間」を設ける。
(2)「防災の日」は、毎年9月1日とし、この日を含む1週間を「防災週間」とする。
(3)この週間において、防災知識の普及のための講演会、展示会等の開催、防災訓練の実施、防災功労者の表彰等の行事を地方公共団体その他関係団体の緊密な協力を得て全国的に実施するものとする。
(4)「『防災の日』の創設について」(昭和35年6月17日閣議了解)は、廃止する。
内閣府:「防災の日」及び「防災週間」について(昭和57年5月11日)
防災の日はいつ?
防災の日は、毎年9月1日です。
自然による災害を未然に防止するほか被害を軽減する目的で、1960年(昭和35年)6月11日の閣議で制定されました。
防災の日になると、政府や地方公共団体、防災関連諸機関をはじめ国民は防災への意識を高め災害に対する心構えを準備します。
現在では国民の半数以上が9月1日は防災の日であることを知っているとされ、私たちの生活の中にも定着しつつある日です。
また防災の日を含む1週間を「防災週間」としています。
防災の日の由来
防災の日は、1923年(大正12年)年9月1日に関東大震災が発生したことが由来です。
マグニチュード7.9の大地震によって、死者・行方不明者が10万5000余人という大惨事になりました。
この震災を教訓として1人ひとりの防災対策の重要性を広く国民に理解してもらうために、9月1日を防災の日と制定されました。
日本は地震だけでなく台風や豪雨・洪水などの自然災害が発生しやすい国のため、さまざまな災害に備えて日頃からの防災対策をしっかりしておきたいものです。
9月1日を防災の日とした具体的な経緯・理由については後述します。
9月1日を防災の日とした経緯・理由

防災の日は、防災の啓発を目的に1960年(昭和35年)の閣議決定により9月1日に定められました。
9月1日を防災の日と制定した経緯は前述の通り関東大震災が発生した日がよく知られていますが、実は他にもいくつか理由があります。
- 関東大震災が発生した日
- 暦の上では二百十日
- 伊勢湾台風で戦後最大の被害に
関東大震災が発生した日
まず9月1日は一般的に知られている通り、関東大震災が発生した日です。
1923年(大正12年)年9月1日、マグニチュード7.9の大地震によって死者・行方不明者が10万5000余人という大惨事になりました。
暦の上では二百十日
9月1日は関東大震災が発生した日であるとともに、暦の上では雑節の1つである二百十日にあたります。
二百十日とは立春から数えて210日目にあたる9月1日頃を指し、古くから台風の多いシーズン時期で災害が発生しやすい厄日でした。
雑節については、下記記事をご参考ください。
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雑節とは?日本で独自に作られた9つの季節それぞれの意味や読み方・日程一覧付き
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伊勢湾台風で戦後最大の被害に
1959年(昭和34年)年9月26日に伊勢湾台風(台風15号)が紀伊半島先端に上陸し、全半壊・流失家屋15万3893戸、浸水家屋36万3611戸、死者4700人、行方不明401人、傷者3万8917人という甚大な被害を受けました。
紀伊半島から東海地方を中心にほぼ全国にわたって被害をもたらしましたが、伊勢湾沿岸の愛知県と三重県での被害がとくに甚大であったことから伊勢湾台風という名称がつけられました。
災害対策が不十分だったことで戦後最大の被害を被ったことが契機となり、地震や風水害などに対する心構え・準備を育成するための日が防災の日が制定された理由の1つです。
他にもある防災にまつわる日

自然災害を考えたり防災をより意識したりする日は、9月1日の防災の日だけではありません。
防災にまつわる日として、他にどんな日があるのでしょうか。
- 防災週間(8月30日~9月5日)
- いのちの日(3月11日)
- 火災防災の日(8月26日)
- 津波防災の日(11月5日)
- 世界津波の日(11月5日)
- その他
防災週間(8月30日~9月5日)
防災週間は防災の日に付属した日で、災害への備えや心構えをすることを目的とし1982年(昭和57年)に防災の日に関する定義を更新する形で制定されました。
時期は、防災の日である9月1日を含む8月30日から9月5日までの1週間です。
期間中は防災の知識を深められる講演会や展示会、防災訓練、防災功労者の表彰などの行事が、政府や地方公共団体などにより全国的に実施されています。
いのちの日(3月11日)
いのちの日は、災害時医療の改善につなげるために災害時医療を考える会が制定した記念日です。
2011年(平成23年)3月11日に発生した東日本大震災では多くの命が失われました。
命の尊さ・命の大切さを考え、震災で学んだことを風化させることなく災害に備えることが目的です。
時期は東日本大震災の起きた3月11日で、健康・医療・災害時の対策を考える機会を設けるためのシンポジウムや標語の募集などを行っています。
いのちの日は、他に同じ名前で心身の健康問題に関する正しい理解の普及・啓発を行うための日があります。
健康日本21の自殺予防活動の一環として設置され、2002年に自殺防止対策有識者懇談会で正式に12月1日と決定されています。
火災防災の日(8月26日)
火災防災の日は広く活動火山対策についての関心と理解を深める日で、時期は8月26日です。
2023年(令和5年)6月に「活動火山対策特別措置法」(昭和48年法律第61号)の一部改正で火山防災の日が定められ、国・地方公共団体は防災訓練などについてその趣旨にふさわしい行事が実施されるように努めることとされています。
災害の脅威と豊かな自然の恵みの両面を併せもつ火山について正しく知り、必要な備えを行うために国民の関心と理解を深めることがとくに重要です。
津波防災の日(11月5日)
津波防災の日は津波対策の理解と関心を深めるための日で、時期は11月5日です。
2011年(平成23年)6月に、津波対策を総合的かつ効果的に推進することを目的とした「津波対策の推進に関する法律」(平成23年法律第77号)が制定されました。
津波対策に関する観測体制強化、調査研究推進、被害予測、連携協力体制整備、防災対策実施などが規定され、その後に11月5日を「津波防災の日」とすることが定められました。
11月5日は、1854年(安政元年)11月5日に発生した安政南海地震で、紀州藩広村(現在の和歌山県広川町)を津波が襲った時に濱口梧陵(儀兵衛)が稲むらに火をつけて、村人を安全な場所に誘導したという実話にちなんだものです。
稲むらとは取り入れが終わった稲わらを屋外に積み重ねたもので、この実話をもとにして作られた物語「稲むらの火」があります。
東日本大震災による津波発生から10年以上が経った現在、改めて国・地方公共団体は、津波及び津波による被害の特性、津波に備える必要性などに関する国民の理解と関心を深めることが重要です。
世界津波の日(11月5日)
2015年(平成27年)12月に行われた第70回国連総会本会議で、津波防災の日と同じ11月5日を世界津波の日と定める決議が全会一致で採択されました。
世界津波の日が制定されたのは、津波防災の日と同じく1854年の安政南海地震による津波が和歌山県を襲った際の逸話が由来です。
この津波から逃げ遅れた村人を高台へ導き、多くの命を救った濱口梧陵の精神が全世界に発信されたことで津波の脅威について関心が高まり、次世代に過去に起きた災害の教訓を伝えることにより津波防災意識のさらなる向上が期待されています。
この背景を踏まえ、2017年(平成29年)3月に「津波対策の推進に関する法律」の一部が改正され、津波対策に関する国際協力の推進に尽くすよう配慮することと追加されました。
またこの日に行われる世界津波啓発デーは、津波の危険な影響と津波への備え、津波の早期警報の重要性についての意識を高めるために毎年恒例のイベントとなっています。
その他
防災にまつわる日は、他にも9月の1ヶ月を「防災月間」として、期間中は全国各地で防災訓練や啓発活動、講習会など防災について学ぶ機会が積極的に行われています。
1人ひとりが災害に対する意識を高め、日頃から備えることの大切さを再認識することが目的です。
また防災の日は国が定めた9月1日に加えて「毎月◯日は防災の日」といったように各市町村が独自に設定していることもありますので、あなたが住む自治体のサイトなどで確認してください。
防災にまつわる行事・イベント

防災の日は毎年9月1日とし、この日を中心に防災思想の普及、功労者の表彰、防災訓練など防災に関する行事が実施されています。
国・地方公共団体が実施する主な行事・活動
防災の日や防災週間になると、各自治体で地域の災害リスクに応じた避難訓練のほか、警戒レベルの周知や災害時の対応方法の指導など地域全体の防災意識を高める機会を設けています。
他にも防災活動に貢献した団体や個人への表彰、防災に関する広報活動などが行われる傾向です。
国・地方公共団体が防災の日や防災週間に実施している主な行事は、以下の通りです。
(1)地域の災害リスクや実情を踏まえた避難訓練の実施
地域住民や地方公共団体、気象防災アドバイザーなどの専門家が連携し、ハザードマップなどに示された地域の災害リスクやその他地域の実情を踏まえた避難訓練。
(2)防災気象情報を踏まえた訓練の実施
土砂災害・浸水を想定した大雨警報、洪水警報の危険度分布などの防災気象情報を踏まえた訓練。
災害時に避難情報発令の必要性を判断し躊躇なく避難情報を伝達できるようにするとともに、住民が適切に避難行動をとれるよう職員と住民の参加による避難情報の発令・伝達、避難判断のための訓練。
(3)警戒レベルに関する理解を周知・伝達
例えば、警戒レベル5(緊急安全確保)の発令を待つことなく警戒レベル4(避難指示)までの段階で危険な場所から全員避難することなど、地域住民などの理解が十分に促進されるよう周知徹底。
(4)障害者や訪日外国人など要配慮者への対応
視覚障害者や聴覚障害者、訪日外国人など情報が伝わりにくい要配慮者にはデジタルサイネージや字幕・手話放送、防災行政無線、多言語化、津波フラッグなどといった災害情報伝達ツールを活用した訓練。
(5)災害時の防災活動
デジタル技術などを活用した災害対応に備え、電子地図を用いた関係機関相互の情報共有、デジタル技術を活用した実践的な訓練。
災害発生時行動の適否を事後的に評価することなどを可能とするスマートフォンアプリなどのデジタルツールを活用した訓練。
(6)防災に貢献した団体や個人への表彰
防災意識の普及や防災体制の整備など防災関連で貢献した団体や、ボランティアや企業なども含む個人への表彰。
(7)防災意識の向上や普及にかかわる活動
映画・ビデオ上映会、被災や災害対応の体験談を語る会、防災センターなどでの災害擬似体験、キャンプなどを活用した避難生活体験、防災体験ツアー、防災マップづくり体験、非常食の調理体験、その他の教育啓発活動。
(8)防災に関する広報活動や防災マップの配布
テレビ・ラジオ、新聞、雑誌、広報誌、インターネット、携帯端末、コミュニティ放送、ポスター、屋外看板、懸垂幕などあらゆる手段を活用した広報活動。
パンフレットやリーフレットなどで災害の危険箇所や指定緊急避難場所・指定避難所などをまとめた防災マップなどの配布。
防災の日・防災週間における政府機関の実施内容については、内閣府が運営する防災情報の最新情報を参考にしてください。
「防災週間」、「津波防災の日」及び「火山防災の日」について(令和6年度)
学校・企業などでの防災訓練
防災の日にあたる9月1日を含む1週間は防災週間として、国・都・区市町村のほか、学校や職場でも関連機関の連携の下で、防災訓練や啓発イベントなど防災に関する各種行事・イベントが全国的に実施されています。
実際に前述した内閣府の「防災週間及び津波防災の日について」の中では、企業に対する指針も示されています。
企業における防災訓練や活動は、主に以下の通りです。
- 通報や消火、応急手当など従業員に向けた基本的な防災訓練
- 災害発生時の経路確認や階段を使った避難行動訓練
- 安否確認や連絡システムの確認・訓練
防災啓蒙イベントやセミナー
全国各地の防災関連機関や防災用品を製造・販売する企業などでは、災害にまつわる啓蒙イベントやセミナーも開催されることがあります。
災害対策の製品や備蓄品の展示・販売、防災関連の講演会のほか、消防車や救急車など緊急車両の展示、起震車を使った揺れ体験など内容は多岐にわたります。
とくに未来を背負う子どもたちにとっても、避難訓練をする・防災について考える・非常食を食べるなどの行事イベントは学びになります。
大型イベントでは屋台やアトラクションも設けられ、子どもから大人まで楽しみながら防災知識を深めることができる機会です。
家庭でも防災意識を
家庭でも避難場所や避難経路の確認、防災グッズの見直しなど緊急時の備えをしておく必要があります。
地域とのつながりを大切にするほか、避難情報の意味を知ったり家具類の固定を確認したりしましょう。
家庭における災害時の備えについては、下記記事をご参考ください。
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2度の地震体験から学んだ、防災グッズとして絶対に必要なものを要チェック
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防災の日に準備しておきたい5つのこと

防災の日は、1960年に制定された防災の啓発を目的とする日です。
1923年の関東大震災が起きた日に由来して毎年9月1日となり、防災の日を含めた9月は防災月間となっています。
9月は1年の中でもとくに台風シーズン真っ只中で風水害の多い時期でもあり、国民1人ひとりが自然の脅威や災害への認識を深め対処する心構えを身につけることが重要です。
災害はいつ・どこで・どんな規模で発生するかわかりません。
地震や洪水、台風などの自然災害が多い日本に住む私たちは、万が一の災害を想定して事前の準備を心がけましょう。
- 防災訓練への参加
- 災害時を想定した事前調査・行動確認
- 建物の減災、家具類の落下対策
- 非常用持ち出しリュックの準備
- 防災グッズや備蓄品の確認・見直し
防災訓練への参加
防災の日または防災週間、防災月間に各自治体や地域で訓練が行われる場合は、進んで参加することをおすすめします。
実際の災害を想定して自分がどう行動すべきかを考えながら、避難場所や集合場所、連絡先などをあらかじめ確認しておきたいものです。
災害時を想定した事前調査・行動確認
災害が発生した際の行動として、事前に調べておくべきことがあります。
ハザードマップや緊急避難場所を事前に把握しておくことはもちろん、可能であれば防災アプリをダウンロードしておくと行動しやすいです。
警報や注意報などが発表された際に自宅避難か屋外へ避難するかとるべき行動の確認をしておくと、いざという時に判断しやすくなります。
ライフラインが途絶えた際の対応も考えておくと、防災グッズや備蓄品を買い揃える時に選びやすいです。
ペットがいる場合は、一緒に避難が可能なのか同伴避難の可否を調べておく必要があります。
家屋が損傷・半壊・倒壊した場合を想定した地震火災保険の加入状況を確認しておくとよいでしょう。
建物の減災、家具類の落下対策
自宅など所有する建物の耐震診断や補強の必要がないか、ブロック塀などの安全点検もしておくとよいでしょう。
もし外壁や設備などを補強する場合は、お住まいの自治体で助成制度があれば出費を抑えられるかもしれません。
高さのある家具を固定したり家電製品の位置によっては転倒防止の対策や配置の見直しをしたりすると安心です。
非常用持ち出しリュックの準備
もし津波警報で高台へ一時避難する場合や自宅以外へ避難する場合には、最低限必要な防災用品や備蓄品を持ち出す必要があります。
常日頃から避難所など自宅以外で必要となる物を非常用持ち出しリュックに入れておけば、いざという時に慌てて集める必要がなくスムーズな避難が可能です。
以下の記事では、非常用持ち出し用のリュックに準備しておきたい防災グッズや備蓄品を解説していますので参考にしてください。
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防災用品や備蓄品を入れる防災リュックについては、下記記事もご参考ください。
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防災グッズや備蓄品の確認・見直し
過去の地震体験により、非常用持ち出しリュックや非常食を用意している人も少なくないでしょう。
備えあれば憂いなし、という言葉があるように、通勤や外出時の携帯用や屋外への避難時に持ち出す防災リュック、自宅避難時の備蓄品など備えておきましょう。
最低1人3日分は必要ですが、ライフラインが途絶えた場合を想定するとできれば1週間分程度の食料・飲料水を揃えておくといいです。
ペットがいる場合はペットフードや薬、リード、ケージ、小さい子どもがいる場合はおむつやミルクなど、個々の事情に応じた備えが必要です。
筆者も東日本大震災による東京都内での影響、能登半島地震による被災を体験したことで防災意識・危機意識が高まり、これまでの防災グッズ・備蓄品では不十分だと改めて認識し見直しました。
以下の記事では、災害時の備えとして絶対に必要な防災グッズ・備蓄品を一覧形式で掲載していますのでご参考ください。
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2度の地震体験から学んだ、防災グッズとして絶対に必要なものを要チェック
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また筆者が実際に買い揃えた効率的な防災グッズ・備蓄品についても、下記記事で紹介していますので併せてお読みください。
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危機意識を高める防災の日まとめ

防災の日は毎年9月1日に定められ、地震や津波、台風、豪雨、洪水など自然の脅威について理解を深めて備える日です。
関東大震災などを契機に1960年(昭和35年)に災害を未然に防止するほか、被害を軽減する目的で制定されました。
防災の日を含む9月は防災に関するさまざまな行事が行われますが、私たちも家庭や職場などで防災グッズの見直しをするなど防災意識を高める必要があります。
もちろん災害に対しては常日ごろから注意や危機管理を怠らず、万全の準備を整えていなければなりません。
災害の発生を未然に防止し被害を最小限に止めるにはどうすればよいのか、各々の持ち場で、家庭で、職場で災害発生時の対応について一緒に考え、そのための活動をする日を作りましょう。
以下の記事では、地震などの災害が起きた時にとるべき行動やしてはいけない行動についてチェックリスト式に解説しています。
人間に生じる行動心理についても紹介していますので、災害が起きた場合の行動を確認するための参考にしてください。
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